エンジニアの人手不足は本当？考えられる4つの原因と、これから増える需要

政府の試算によると2020年には31万人、2030年には79万人もの人材が不足すると言われていますが、本当にエンジニアは足りていないのでしょうか？

実際にインターネットで検索をしてみると「エンジニア不足は嘘である？」といったキーワードも出てきており、心配な方もいると思います。

現在、フリーランスエンジニアとして働いていらっしゃる方の中には、「案件を移りたいけど、はたして自分の技術で需要があるのか不安」と考えている方もいると思います。

今回はエージェント視点で、エンジニアが足りていないのが本当なのか、どのくらい需要があるのか。今後エンジニアに求められるスキルや能力などと合わせて解説します。

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2030年には、およそ79万人のIT人材が不足

経済産業省の調査によれば、IT技術へのニーズ拡大、少子高齢化による生産年齢人口の減少などを原因に、2030年にはもっとも低い予測で約16万人、中位シナリオで約45万人、もっとも高い予測で約79万人のIT人材が不足すると言われています。ここでいうIT人材とは、「情報サービス・ソフトウェア企業やWeb企業において、ITサービスやソフトウェア等の提供を担う人材」と、「ITを活用するユーザー企業の情報システム部門の人材」と定義しています。

特に、IT人材の中でも、IoT、AI（人工知能）、ビッグデータなどの先端IT技術を提供する人材が大幅に不足すると予測されています。

参照：－ IT 人材需給に関する調査 －調査報告書｜経済産業省

IT業界でエンジニアが人手不足な原因

日本では、なぜエンジニアが人手不足になっているのでしょうか。原因としては、「IT技術へのニーズ拡大」「団塊世代の退職」「少子高齢化」「エンジニアにおけるネガティブイメージの定着」の4つが挙げられます。

原因1.IT技術へのニーズ拡大

アメリカのMITS社が1975年に発売した「Altair8800」を皮切りに、パソコンが世界に普及しました。そして、このわずか50年の間に、スマートフォン、タブレット、SNS、ブロックチェーン、AI（人工知能）など、世の中の仕組みを根幹から覆すような新しい技術が次々に誕生しました。

18世紀に、石炭燃料を使った軽工業化、いわゆる「第一次産業革命」が起こりました。その後、電気と石油による重工業化「第二次産業革命」、1900年後半にはコンピューターと原子力による機械化「第三次産業革命」、そして現在進行形で行われているIoTやAI（人工知能）、ビッグデータを用いた技術革新は「第四次産業革命」と呼ばれています。

特に、AI（人工知能）の登場によって、技術の進化スピードは加速度的に上がり、その技術に携わるエンジニアの需要は、今後伸び続けると予測されています。

株式会社矢野経済研究所が2021年に行った調査によれば、IT市場規模の推移は、年々右肩上がりに成長を続けており、2017年には12兆1,530億円だったのに対し、2021年は13兆3,300億円、2023年は13兆8,800億円になると予測されています。

特に目を見張るのが、コロナ禍であった2020年の市場規模が前年度比0.6%増に落ち着いたことです。2020年はコロナウイルス感染防止対策の一環として、国内の多くの会社がテレワークを導入したため、大手企業を中心にIT投資が行われる結果となりました。

参照：2021 国内企業のIT投資実態と予測｜株式会社矢野経済研究所

原因2.団塊世代の退職

2025年には、第一次ベビーブームに生まれた団塊世代が、75歳以上いわゆる後期高齢者になるとされており、雇用や医療、福祉など、さまざまな場面において影響を及ぼすと推測されます。また、ベテランのエンジニアが引退することで、旧式のシステムの保守や運用の技術やノウハウが継承されないまま、システムが複雑化・ブラックボックス化する懸念があり、日本経済の停滞につながる恐れがあります。

原因3.少子高齢化

現在、日本が直面している課題が少子高齢化です。

日本は世界の中でも群を抜いて高齢化率が高く、2018年のデータになりますが、高齢者が多いとされるイタリア（23.3％）、ポルトガル（21.9％）、ドイツ（21.7％）などをおさえて日本は28.1％と世界TOPです。

参照：5．国際比較でみる高齢者｜総務省統計局

国立社会保障・人口問題研究所が行った調査によれば、2030年には総人口は1億1,912万人まで減少し、そのうちの31.1%の3,715万人が65歳以上の高齢者になると予測されています。

高齢化社会になれば、15歳から64歳の生産年齢人口は必然的に少なくなり、エンジニアだけでなく、社会全体において慢性的な人手不足を引き起こします。

参照：日本の地域別将来推計人口（平成 30（2018）年推計）｜国立社会保障・人口問題研究所

原因4.ネガティブイメージが定着しているため

以前に比べると、エンジニアの労働環境はフルフレックス制度やリモートワーク制度などを導入する会社も増えており改善傾向にあります。それでもエンジニアに対する3K（きつい・帰れない・給料が安い）というネガティブイメージが未だ定着し続けています。特に、IT業界に暗い影を落としている原因は、一部で蔓延している悪質な「多重下請け構造」です。多重下請けとは、発注主から得た業務を下請け企業へ委託し、その会社がまた下の二次下請け企業へ委託するという、際限なく下に続いていくピラミッド構造のことを指します。末端に位置する下請け企業に業務がアウトソースされた時にはほとんど売上は残っておらず、そこで働く従業員も低賃金です。

多重下請け構造では、分割して開発を行うため、元請けにも下請けにも技術は蓄積しません。また、ステークホルダーが増えるため、トラブル発生時における責任の所在が不明瞭になります。例えば、2019年7月1日にリリースをした直後に不正利用され、サービス停止に追い込まれた「7pay」も、多重下請けによる開発が原因だったと一部で報じられています。

現在の有効求人倍率

では、現在のエンジニアにおける有効求人倍率はどのくらいなのでしょうか。 厚生労働省の統計によれば、2014年には全体の有効求人倍率が1倍であるのに対してエンジニアは1.93倍と、2倍近く多い結果となっています。また、2017年には2.48倍、2019年には2.22倍と微増しています。

参照：一般職業紹介状況(職業安定業務統計)：雇用関係指標（年度）｜厚生労働省

エンジニアの種類別｜今後の動向・ニーズについて

エンジニアの中には、システムエンジニア（SE）、インフラエンジニア、ネットワークエンジニアなど、さまざまな種類があります。今後需要が拡大する見込みはあるのでしょうか。エンジニアの種類別に、今後の動向や将来性について解説します。

システムエンジニア（SE）｜ベテランエンジニアの引退によって、人材不足に

2025年にはベテランエンジニアのポジションにあたる団塊世代が大量に退職・引退するため、深刻な人材不足になるとされています。また、ここ十数年においては、インターネット技術の発展がめざましく、さまざまな場面においてシステム開発やIT技術の力が必要とされています。特に、新型コロナウイルスの感染拡大によって、あらゆる業種でオンライン化が加速し、ITへの投資が積極的に進みました。引き続き、システムエンジニアの需要は高いと見込まれます。

インフラエンジニア｜クラウド化の需要が高まりつつある

近年は、Windows、Linux、Unixといったオンプレミス環境から、クラウド環境へ移行する企業が増えてきています。総務省の統計によれば、クラウドサービスの利用状況は2016年には「全社的に利用している（24.4%）」「一部の事業所または部門で利用している（22.5%）」で合わせて46.9%なのに対し、2020年には「全社的に利用している（39.4%）」「一部の事業所または部門で利用している（29.3%）」で合わせて68.7%と、7割弱が利用していると回答しています。

参照：総務省「通信利用動向調査」

特に、クラウドサービスでは、Amazonが提供するAWS（Amazon Web Services）を筆頭に、Microsoft Azure 、GCP（Google Cloud Platform）といったサービスが登場してきました。クラウドサービスを扱うインフラエンジニアである「クラウドエンジニア」の求人数はまだそこまで多くはありませんが、需要が伸びてくる分野であることは間違いありません。

ネットワークエンジニア｜セキュリティのニーズが増加

ネットワークエンジニアは、クラウド化によって物理機器の設置や設定などの業務需要は今後減少すると予測されますが、クラウドサーバーの保守や運用などの領域においてニーズが高まるでしょう。

また、近年のリモートワーク需要の高まりによって、「ゼロトラストネットワーク」と呼ばれる新しい概念が取り入れられつつあります。ゼロトラストネットワークとは、全てを信頼せずにゼロベースでネットワークを構築するセキュリティの概念になります。従来では、自社の社内ネットワークとインターネット環境の間にファイアウォールを設置し、外部からの不正アクセスやサイバー攻撃を遮断することができました。しかし、クラウドサービスの利用では、接続ポイントが多様化・複雑化しているだけでなく、サイバー攻撃も高度化しているため、このセキュリティモデルでは限界があります。このような、セキュリティ面を考慮した構成を組み立てられる人材は希少であり不足しがちです。

セキュリティエンジニアが不足している原因

今、一番足りていないと言われているのがセキュリティエンジニアです。NRIセキュアテクノロジーズ株式会社が日本、アメリカ、オーストラリア3か国の企業計2,653社を対象に行った調査によれば、「セキュリティ対策に従事する人材の状況」の質問に対して、日本には、「どちらかといえば不足している」と「不足している」の合計が90.4%となっています。それに対し、アメリカでは12.9%、オーストラリアでは11.6%と低い割合であることもわかっています。

参照：NRI Secure Insight 2021｜NRIセキュアテクノロジーズ株式会社

サイバー攻撃の高度化や多様化とともに、IoTやAIなどでさまざまなものがネットワークで接続されたことで、今までには存在しなかったセキュリティリスクが生まれており、多角的にセキュリティのニーズが高まっているのです。

原因1.サイバー攻撃の高度化・多様化

サイバー攻撃は、インターネット技術の進化とともに、高度化・多様化をしています。株式会社サイバーセキュリティクラウドが2021年に発表したレポートによれば、2021年の1年間における国内のサイバー攻撃件数は4億1546万件で、2020年から1億件近く増加しています。

参照：サイバー攻撃検知レポート2021｜株式会社サイバーセキュリティクラウド

従来は、不正ファイルやアプリをダウンロードさせることでウイルスに感染させて、対象の端末を破壊するといった手口が主流でした。しかし、近年は、攻撃手法も巧妙になってきており、例えばOSやソフトウェアの脆弱性に対する修正パッチが提供される前に、脆弱性につけいる「ゼロデイ攻撃」や、偽サイトへ誘導し、個人情報や機密情報を詐取する手口「ファーミング」、脆弱性を悪用し、不正なSQLを注入されて、データを不正操作する攻撃「SQLインジェクション」など、より検知しにくい攻撃経路や攻撃方法が用いられています。

原因2.セキュリティ対象範囲の拡大

前述したように、セキュリティの攻撃経路は多様化しています。従来はオフィスに設置されたパソコンやOA機器などが攻撃の対象でした。しかし、社用車やオフィス・工場・研究所、社内で使用される建設機械・工作機械など、あらゆるものがネットワークで接続されるようになってきたことで、攻撃の対象は年々拡大し続けています。

2022年、トヨタ工場がサイバー攻撃を受けたことで、国内全ての工場の操業を停止した事例は記憶に新しいでしょう。これは、トヨタのサプライチェーンである取引先部品メーカーのシステムがサイバー攻撃の被害に遭ったために生じた問題とされています。

原因3.IoT機器におけるセキュリティ課題

IoTはさまざまなビジネスシーンで活用されている非常に有用な仕組みです。しかし、セキュリティ面においては脆弱であると言われており、サイバー攻撃の対象になってしまう恐れがあります。

IoTにおける処理技術やリソースが成熟していないのに加え、パソコンやスマートフォンなどのデバイスと比べると、利用者側のセキュリティ意識が不足・欠如していることで、サイバー攻撃の被害に遭いやすくなっています。 近年は、在庫管理や生産計画の効率化、異常や故障検知、稼働状況の分析などの観点から、IoTを導入し、生産工場をスマート化する動きも増えてきました。しかし、IoTがサイバー攻撃やウイルスの被害を受けた場合、自社が保有する独自技術の漏洩や、不良品出荷によるリコール発生（インシデント）、工場の操業停止など、非常に甚大な被害につながってしまいます。

VPN接続など新しい接続規格の登場

テレワークの普及により、VPN接続を導入する企業が増加しました。VPN接続とは、インターネット上に仮想の専用線を構築し、特定の人のみが利用できるネットワークです。

VPN接続は、暗号化やトンネリングなどの技術によって秘匿性が保たれていますが、誤操作や設定ミスといったヒューマンエラーによって、情報漏洩のリスクが起こる可能性があります。そのため、VPN接続を安全に運用するためのガイドラインや堅牢なネットワークを構築できるセキュリティエンジニアが求められているのです。

ローコード開発/ノーコード開発によってエンジニアの需要は減る？

専門知識がない人でも比較的簡単にWebサイトが構築できるCMSなどのサービスが普及したことで、ローコード開発/ノーコード開発といった開発手法の需要が伸びてきています。

ローコード開発とは、可能な限りソースコードを書かずにソフトウェアやアプリケーションを開発する手法のことを指します。それに対して、ノーコード開発は一切ソースコードを記述することなく開発する手法です。

ローコード開発/ノーコード開発ともに、開発に必要な専門的な知識やスキルが必要なくなるため、手軽に短期間でソフトウェアやアプリケーションの開発を行うことができます。 現状においては、ローコード開発/ノーコード開発をサポートするプラットフォームは、そこまで多くありません。長期的に見れば、より専門知識やスキルがない人でも開発できる環境は整っていくでしょう。

テストや運用、システム設計などは代替される可能性も

ここまでの説明だと、「ローコード開発/ノーコード開発が普及すると、エンジニアの仕事がなくなるのではないか」とイメージをされるかもしれません。しかし、ローコード開発/ノーコード開発で需要がなくなるのは、あくまでテストや運用、システム設計・製造などの下流工程を担うエンジニアです。今すぐではありませんが、近い将来、ローコード開発/ノーコード開発を使えば、非エンジニアでも対応できる業務範囲が広がるためです。

要件定義やプロジェクトマネジメントの需要は増える

ローコード開発/ノーコード開発が普及しても、顧客の課題をヒアリングしたり、要件定義やプロジェクトマネジメントを行ったりする業務は、エンジニアが担う役割となります。また、ローコード開発/ノーコード開発は、直感的にスピーディーにできる反面、プラットフォームが非対応としている部分は改修やカスタマイズが行えないケースも少なくありません。その場合、追加でソースコードを記述しなければならず、やはり一定の専門知識を有する担当者の存在が必要となります。

需要のあるエンジニアになるために今から備えておくことは？

ローコード開発/ノーコード開発などのサービスや、AI（人工知能）などの進化を踏まえると、今後エンジニアの需要は減ることが想定されます。その中で、需要のあるエンジニアでいるためには、今のうちからどのようなスキルや知識を身につければ良いのでしょうか。

先端技術（IoTやAIなど）に関する知識やスキル

前述したように、IT人材の中でも先端技術を担うエンジニアは、今後ニーズの高まりとともに、大幅に不足すると予測されています。ここでいう先端技術とは、IoT、AI（人工知能）、VR、ビッグデータ、ブロックチェーン、自動運転・MaaS（マース）などを指します。先端技術と言っても、例えば、ブロックチェーンはC言語やGO言語、JavaScriptを使いますし、AIではPython、C++など、通常の開発でも使用される言語が多いです。

セキュリティに関する知識やスキル

近年は、IT技術の進化に伴い、サイバー攻撃も高度化・多様化しています。また、テレワークの導入やIoTの普及などにより、セキュリティ対策の一層の強化が求められています。セキュリティエンジニアになるには、ブラウザやOS、アプリケーションなどだけでなく、データベース、インフラ周りのネットワーク、サーバー、クラウド、ミドルウェアといった幅広いIT知識に加え、暗号化や情報セキュリティに関する法令や規格の知見が必要になります。

未経験からセキュリティエンジニアになるには、まずインフラエンジニアやネットワークエンジニアなどの実務を通して知見を深め、情報処理安全確保支援士、公認情報セキュリティマネージャー（CISM）、ネットワーク情報セキュリティマネージャー（NISM）、CISCO技術者認定といった資格を取得すると良いでしょう。

DevOps体制/アジャイルにおける開発経験

DevOpsとは、「Development and Operations」の略で、開発担当と運用担当が連携をして、スピーディーかつ柔軟に開発を行う概念を言います。アジャイル開発と混同されがちですが、アジャイル開発は設計、実装、テストのサイクルを素早く回して徐々に質を向上させながらシステムを開発する手法です。

従来は、上流工程から下流工程へと順番に開発を行う「ウォーターフォール型開発」によって開発が行われていましたが、激しいビジネス環境の変化に柔軟に対応するため、アジャイル開発やDevOps体制を採用する企業が増えてきています。

求人においても、スキル要件にDevOps体制下での開発経験、アジャイル開発の経験という記載があるものもあります。

需要が高いプログラミング言語の習得

AI（人工知能）や機械学習やデータ分析の分野で需要が増えているPythonやR言語、Julia、ブロックチェーンのスマートコントラクトで活用されるSolidityなど、今後需要が高まると見込まれる開発言語を習得しておくと、エンジニアとして市場価値を高めていくことができるでしょう。

関連記事：将来性のあるプログラミング（開発）言語とは？メリットや平均年収についても解説

プロジェクトマネジメントのスキル

近年は、開発のアウトソースや多重下請けなどを遠因として、システムやアプリケーションの機能不全や情報漏洩といった問題が発生しており、システム内製化の動きも徐々に出てきています。

ローコード開発/ノーコード開発が普及したことによって、開発技術そのものがコモディティ化するようになれば、より一層エンジニアには技術力だけでなく予算管理や抽象的な課題の具体化（要件定義）など、プロジェクトマネジメントのスキルも求められるようになるでしょう。

まとめ

今後、エンジニアの種類にかかわらず、プロジェクトマネジメントや要件定義、企画の需要が伸びてくることが予想できるため、今のうちから上流工程の実務経験を積んでおきましょう。ただ、C言語やGO言語、Pythonなど需要が高いプログラミング言語や、プレイヤーの少ない先端技術（IoTやAIなど）、セキュリティに関するスキルや知見を持っていれば、そこまで神経質にならなくても大丈夫です。今のあなたにどのようなスキルが求められているのか、市況感が気になる人は一度エージェントに相談してはいかがでしょうか。

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