システムエンジニア(SE)の平均年収はいくら?年代・職種別の違いと年収を上げる方法

システムエンジニア(SE)の平均年収はいくら?年代・職種別の違いと年収を上げる方法

システムエンジニア(SE)の年収は、経験年数や担当業務、勤務先によって異なります。自分の年収が相場と比べて高いのか、今後どこまで収入を伸ばせるのか、気になる方も多いでしょう。

本記事では、公的統計に基づくSEの平均年収を年代・職種・企業規模別に紹介します。さらに、エンジニアファクトリーで成約した300件以上の案件データをもとに、フリーランスの月額単価や年収を上げる方法も解説します。

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システムエンジニア(SE)の平均年収はいくら?

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」によると、システムエンジニア(受託開発)の平均年収は578.5万円です。2025年の賃金構造基本統計調査に基づく数値で、SEに関連する職業分類の統計が使われています。

SEの年収は、担当する技術領域や役割によって異なります。現在の給与水準を判断するには、平均年収に加えて、年代や職種、企業規模ごとの違いも確認すると、より適切に比較できます。

出典:厚生労働省「職業情報提供サイト(job tag)|システムエンジニア(受託開発) 

【年齢別】システムエンジニアの平均年収

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」に掲載された年齢別の平均月給と、月給12か月分に年間賞与を加えて算出した推計年収は以下のとおりです。

年齢平均月給(統計値)推計年収(賞与込み)
20〜24歳27.3万円約363万円
25〜29歳33.2万円約485万円
30〜34歳38.5万円約560万円
35〜39歳42.9万円約636万円
40〜44歳45.0万円約686万円
45〜49歳47.4万円約729万円
50〜54歳47.4万円約722万円
55〜59歳46.4万円約720万円

※平均月給は「きまって支給する現金給与額」を使用しています。推計年収は月給12か月分に年間賞与その他特別給与額を加えて算出した概算値です。統計上の職種区分は「ソフトウェア作成者」で、SE以外の職種も含まれます。

20代のシステムエンジニアの平均年収

20代の推計年収は約363万〜485万円です。プログラミングやテストから設計工程へ担当範囲を広げる時期で、20代後半には開発経験や担当工程による違いが給与に表れることがあります。

30代のシステムエンジニアの平均年収

30代の推計年収は約560万〜636万円です。基本設計・要件定義に加え、工数見積もりやチームの進捗管理を担当するケースもあります。PLなどの役割を担う場合は、技術力に加えて納期・品質管理の経験も評価対象になります。

40代のシステムエンジニアの平均年収

40代の推計年収は約686万〜729万円で、今回の統計では45〜49歳が最も高い水準です。PMとしてプロジェクト全体を統括する道と、ITアーキテクトなど技術的な専門性を深める道があり、役割によってキャリアが分かれます。

50代のシステムエンジニアの平均年収

50代の推計年収は約720万〜722万円です。40代後半と比べるとわずかに低下していますが、これは年代別の平均値であり、個人の年収が50代から下がることを意味するものではありません。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

【職種別】SEに近い職種の年収はどう違う?

システムエンジニアの平均年収は、担当する領域によって異なります。厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」に掲載された関連職種の年収は以下のとおりです。

職種平均年収
システムエンジニア(受託開発)578.5万円
システムエンジニア(基盤システム)889万円
プロジェクトマネージャ(IT)889万円

※2025年の賃金構造基本統計調査に基づく数値です。job tagでは複数の職業に同じ統計分類の年収が表示される場合があり、上記の金額は各職種だけの平均年収を示すものではありません。

受託開発SEは顧客の要望に応じたシステムの設計・開発、基盤システムSEはサーバーやネットワークなどの設計・構築を担当します。PMはプロジェクト全体の予算・納期・品質を管理する役割です。

今回の数値は、職種による年収水準の違いを知る参考情報として活用できますが、担当職種を変えれば表の差額分だけ年収が増えることを意味するものではありません。

【企業規模別】システムエンジニアの平均年収

システムエンジニアの年収は、勤務先の企業規模によっても差があります。厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」に基づく、企業規模別の推計年収は以下のとおりです。

企業規模(従業員数)推計年収(賞与込み)
1,000人以上約641万円
100〜999人約555万円
10〜99人約518万円

※厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の「ソフトウェア作成者」のデータを使用。推計年収は「きまって支給する現金給与額」×12か月+年間賞与その他特別給与額で算出した概算値です。SE以外の職種も含まれます。

従業員1,000人以上の企業と10〜99人の企業では、推計年収に約123万円の差があります。

ただし、企業規模は年収を左右する要素の一つです。同じ規模でも給与水準は企業によって異なるため、転職先を比較する際は、提示年収の内訳や昇給制度、担当する業務・役職も確認する必要があります。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

システムエンジニアの年収に差が出る理由

同じシステムエンジニアでも、担当工程や責任範囲、専門領域、勤務先の給与制度によって年収は異なります。ここでは、年収差が生まれる主な要因を解説します。

担当工程・役職・マネジメント経験

システム開発では、プログラミングやテスト、設計、要件定義、プロジェクト管理など、担当する工程によって求められるスキルが異なります。

例えば、要件定義では顧客の業務課題を整理してシステム要件に落とし込む能力が、PMには予算・納期・品質を管理する能力が求められます。

こうした業務経験は、昇格や転職時の評価材料になります。ただし、担当工程が上流になるほど必ず年収が高くなるわけではなく、役割に応じた給与体系や評価制度が整っているかも影響します。

企業規模・勤務先・雇用形態

企業規模別の統計では、従業員1,000人以上の企業と10〜99人の企業で、推計年収に約123万円の差がありました。

ただし、給与水準は企業ごとに異なります。基本給や賞与のほか、役職手当、残業代、昇給制度なども年収を左右します。

また、正社員は給与・賞与を受け取る一方、フリーランスは案件ごとの契約単価が収入の基準になります。フリーランスの場合は、月額単価と年間の稼働月数によって年間売上が変わるため、会社員の年収とは分けて比較する必要があります。

専門領域・担当できる業務

専門領域によっても、求められる経験や報酬条件は異なります。

例えば、クラウドインフラの案件では、AWSやAzureなどの設計・構築経験に加え、大規模なシステム移行や可用性設計の実績が求められる場合があります。

セキュリティ領域では、脆弱性診断、セキュリティ設計、インシデント対応など、担当業務によって必要なスキルが異なります。

同じ技術を扱う案件でも、運用作業を担当するのか、設計方針の策定や技術選定まで担うのかによって責任範囲が変わり、提示される報酬にも差が生じます。

システムエンジニアが年収を上げる方法

システムエンジニアが年収を上げる方法には、現職での昇給・昇格、上流工程へのキャリアアップ、転職などがあります。現在の担当業務と給与水準を踏まえ、それぞれの選択肢を検討しましょう。

現職で担当範囲と実績を広げる

現職での昇給を目指すなら、まず給与テーブルと昇格要件を確認しましょう。担当業務を増やしても、現在の等級では昇給額に上限がある場合があります。

昇格を目指す際は、担当範囲の拡大とあわせて、成果を数値で示すことが有効です。

  • 開発工程の改善による工数削減
  • 不具合件数や手戻り工数の削減
  • 納期・予算の達成状況
  • 顧客からの追加発注や継続契約への貢献

例えば、開発工数を月40時間削減した実績があれば、改善内容と効果を具体的に説明できます。評価面談では、こうした成果を自社の昇格要件に結びつけて伝えるとよいでしょう。

PL・PM・ITアーキテクトなどを目指す

上流工程やマネジメント職へのキャリアアップも、年収を伸ばす選択肢です。

エンジニアファクトリーの成約実績では、開発系案件の平均月額単価が約62万円だったのに対し、PM・PMO・PL・ITコンサル・システム企画などの上流系案件は約100万円でした。

※フリーランス案件の成約単価であり、会社員の平均年収を示すものではありません。

目指す職種評価されやすい経験・スキル
PLチーム管理、進捗・品質管理、メンバーへの技術支援
PM予算・納期・リスク管理、顧客折衝、プロジェクト全体の統括
ITアーキテクトシステム全体の設計、技術選定、非機能要件の設計
ITコンサルタント業務課題の分析、IT戦略の立案、システム導入の構想策定

PMを目指す場合は、小規模な開発チームで進捗管理や工数見積もりを担当し、管理経験を積む方法があります。

技術面でのキャリアアップを希望する場合は、システム設計や技術選定、性能・可用性などの非機能要件の検討に携わることで、ITアーキテクトに必要な経験を積めます。

転職や案件選考では、担当したプロジェクトの規模、管理人数、責任範囲、成果を具体的に説明できるよう整理しておきましょう。

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担当業務と給与条件を比べて転職する

転職を検討する際は、現在の担当業務と同等の経験を求める求人を探し、提示年収を比較しましょう。

特に、要件定義やプロジェクト管理を担当している場合は、同じ役割を求める企業の給与水準を調べることで、現在の待遇を判断しやすくなります。

求人票では、次の条件も確認します。

  • 給与体系:基本給、賞与、固定残業代の内訳
  • 担当工程:設計・要件定義・開発などの担当範囲
  • 評価制度:昇格要件と昇給の仕組み
  • 責任範囲:管理する人数やプロジェクト規模

例えば、提示年収が高くても、固定残業代を含んでいたり、管理業務が大幅に増えたりする場合があります。年収額と業務条件をあわせて比較することで、転職後のミスマッチを減らせます。

資格は年収アップに役立つ?

資格は、専門知識の証明や社内の昇格要件を満たすために役立つ場合があります。

例えば、PMを目指すなら「プロジェクトマネージャ試験」、システム設計の専門性を高めたいなら「システムアーキテクト試験」が候補になります。

ただし、資格手当や昇格要件に反映されない企業では、資格取得だけで給与が上がるとは限りません。

資格取得を検討する際は、勤務先の評価制度や、目指す職種の応募要件に該当するかを確認すると、学習する資格の優先順位を決めやすくなります。

システムエンジニアで年収1,000万円は目指せる?

システムエンジニアが年収1,000万円を目指すことは可能です。ただし、会社員として給与収入1,000万円を得る場合と、フリーランスとして年間売上1,000万円を達成する場合では、必要な条件が異なります。

会社員で年収1,000万円を目指す場合

会社員の場合、年収1,000万円を目指せるかどうかは、勤務先の給与水準と昇格後の報酬レンジに左右されます。

大規模プロジェクトを統括するPM、技術的な意思決定を担うITアーキテクト、技術部門の管理職などが選択肢になりますが、役職だけで年収1,000万円が保証されるわけではありません。

例えば、現在の年収が700万円で、昇格後の給与上限が800万円程度の場合、社内で年収1,000万円を達成するには給与制度上の制約があります。その場合は、同等の経験を求める他社の求人と報酬条件を比較することが現実的です。

フリーランスで年間売上1,000万円を目指す場合

フリーランスの場合、月額約84万円の案件に12か月間継続して参画すると、年間売上は約1,008万円になります。

エンジニアファクトリーの成約実績では、PM・PMO・PLなどを含む上流系案件の平均月額単価は約100万円です。こうした案件を目指す場合、担当プロジェクトの規模やマネジメント経験、顧客折衝の実績などが選考時の判断材料になります。

なお、年間売上は会社員の年収と異なり、必要経費や税金、社会保険料などを考慮する必要があります。

案件を継続して確保するためには、契約更新の見通しを早めに確認し、必要に応じて次の案件探しを進めることも有効です。フリーランスエージェントを活用すれば、希望単価に合う案件の紹介や、次の参画先について相談できます。

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フリーランスSEの案件単価と収入の考え方

フリーランスSEの案件単価は、担当領域や求められる経験によって異なります。ここでは、エンジニアファクトリーの実際の成約データをもとに、月額単価の目安と年間売上の考え方を紹介します。

エンジニアファクトリーで成約したSE関連案件の月額単価

エンジニアファクトリーで成約したSE関連案件(2024年10月〜2026年9月、300件以上)の平均月額単価は約66万円、中央値は約63万円でした。

成約案件の約半数が月額55万〜75万円に分布しています。

指標月額単価
平均約66万円
中央値約63万円
多い価格帯55万〜75万円

※これらはエンジニアファクトリーが仲介した案件の成約実績であり、SE全体の市場相場を示すものではありません。

開発・インフラ・上流工程の単価比較

同じSE関連案件でも、担当領域によって月額単価には差があります。

案件区分平均月額単価中央値
開発系(Web・アプリ・業務システムなど)約62万円約60万円
インフラ(クラウド・サーバー・ネットワークなど)約71万円約70万円
上流系(PM・PMO・PL・ITコンサル・システム企画)約100万円約95万円

上流系案件の平均月額単価は、開発系を約38万円、インフラ系を約29万円上回っています。

上流系案件では、要件定義や顧客折衝、プロジェクト管理などの経験が求められます。例えばPM案件なら、管理した人数や予算規模、納期・品質に関する実績が、担当可能な案件を判断する材料になります。

また、インフラ領域でも、クラウド環境の設計・構築や大規模システムの移行など、専門性を活かせる案件があります。

月額単価から年間売上・手取りをどう考える?

フリーランスSEの年間売上は、月額単価と年間の稼働月数から試算できます。

例えば、月額70万円の案件なら、12か月稼働した場合は840万円、11か月なら770万円です。

ただし、年間売上がそのまま手取りになるわけではありません。必要経費や税金、社会保険料などを考慮して、収入の見通しを立てる必要があります。

案件選びでは、月額単価に加え、契約期間や更新条件、次の案件への移行時期も確認しましょう。エンジニアファクトリーでは、経験や希望条件に合わせた案件の紹介を受けられるため、現在のスキルで目指せる単価について相談することもできます。

※集計対象は2024年10月〜2026年9月にエンジニアファクトリーが仲介した新規成約・再販案件のうち、月額契約かつフル稼働(1.0人月)の300件以上です。契約延長による重複は除外しています。単価はエンジニアへの支払月額(税抜・基本単価)で、精算による超過・控除は含みません。数値は万円単位に丸めています。

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システムエンジニアの年収に関するよくある質問

システムエンジニアの年収が低いと感じたら、何を確認すべき?

まずは、現在の給与が担当業務や経験に見合っているかを確認しましょう。

同じSEでも、開発・テストを中心に担当する場合と、要件定義やプロジェクト管理まで担う場合では、求められる経験が異なります。

給与に不満がある場合は、現在の担当工程・使用技術・プロジェクト規模に近い求人やフリーランス案件の報酬条件を比較すると、待遇を見直す材料になります。

未経験からSEになった場合の年収は?

未経験者の初年度年収は、勤務先や採用条件によって異なります。

厚生労働省の統計では、20〜24歳の「ソフトウェア作成者」の推計年収は約363万円ですが、経験者も含まれるため、未経験者の平均年収としては扱えません。

求人を比較する際は、初年度の給与条件に加え、入社後に担当する業務も確認しましょう。例えば、テスト・運用から始める場合でも、設計・開発工程へ進める環境かどうかによって、その後に積める経験は異なります。

SE(システムエンジニア)の求人ならエンジニアファクトリー

SE(システムエンジニア)の求人ならエンジニアファクトリー

フリーランスとして収入アップを目指すなら、自分の経験やスキルがどのくらいの単価で評価されるのかを知ることが大切です。

エンジニアファクトリーで成約したSE関連案件300件以上のデータでは、平均月額単価は約66万円、上流系案件では約100万円という実績があります(2024年10月〜2026年9月)。

エンジニアファクトリーでは、ITエンジニアの経験や希望条件に合わせた案件探しをサポートしています。現在のスキルを活かせる案件はもちろん、上流工程へのステップアップや単価アップを目指す方も、ぜひご相談ください。

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まとめ|システムエンジニアの年収相場を把握してキャリアを考えよう

システムエンジニアの年収は、年齢や勤務先だけでなく、担当工程や専門性、マネジメント経験によっても異なります。

年収アップを目指す際は、現在の給与と同年代の平均年収を比較したうえで、同等の経験を求める求人や案件の報酬条件も確認しましょう。

また、上流工程へのキャリアアップやフリーランスへの転向を検討する場合は、これまでに担当した業務や成果を整理しておくことで、目指せるポジションや案件を判断しやすくなります。

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